酸素強化水日記

レシピがコピー用紙に印刷します

料理レシピをPCで検索して、作ってみたいレシピが発見されると、コピー用紙に印刷します。そのままパソコンを台所にいてみることも良いかもしれないが、キッチンなので、PCに水がかかることを恐れてしまいます。コピー用紙に印刷すると、水がかかっても破損したり、インクがにじむ程度かかりますので、それ以上の使用にも便利です。
普段会社でコピー用紙を多用ところはよく考えています。そのようなコピー用紙だが、使用枚数を削減するだけでエコと節約され、会社としてもコスト削減になります。当社は、基本的なカラーコピーを禁止して、自分だけが使用することには両面コピーを作成できるようにしています。これを行う場合、相当な枚数の減少になります。
　東日本大震災の被災地では、停電や断水などによる衛生状態の悪化や長引く避難所生活に伴う栄養不足などから、住民の健康をどう守るかが課題となっている。

　「背中の床ずれの具合を見せてくださいね」

　宮城県気仙沼市で２３日午後、脳梗塞で寝たきりの女性（６７）宅を往診した京都市の勤務医、脇元洋果(ひろか)医師は、そう声をかけ、床ずれした部分を水道水できれいに洗い、塗り薬を塗った。

　女性の家では、停電が２週間ほど続き、床ずれ防止用のエアマットが動かなくなってしまった。電話は通じず、病院に相談することもできなかったという。

　地元で多くの開業医も被災するなか、脇元医師ら日本プライマリ・ケア連合学会では全国から交代で被災地に入り、現在は７人の派遣医師が高齢者宅の往診などを行っている。

　同学会で調整役を務める林健太郎医師によると、かかりつけ医に通院できなくなり、高血圧などの持病が悪化したり、相次ぐ余震の恐怖から不眠になったりし、体の不調を訴える高齢者も多い。

　断水で歯磨きや入れ歯の手入れがおろそかになり、細菌が口の中で増殖したり、のみ込む力が低下したりして、誤嚥(ごえん)性肺炎を起こす高齢者もみられる。

　林医師は「地元の医師が通常の診療を行えるようになるまで、長期的な支援活動が必要だ」と話す。

　栄養不足も深刻だ。ＮＰＯ団体などが４月１１〜１７日に宮城県内の避難所２３０か所を調査したところ、野菜や肉、魚などを調理した副食が１日平均１回以下のところが５５％あり、１２・５％はゼロだった。

　21日に乳がんのため55歳で亡くなった元キャンディーズのメンバーで女優の田中好子（本名小達好子）さんの葬儀が25日、東京都港区の青山葬儀所で営まれた。会場には、元キャンディーズの伊藤蘭さん（56）や尾身（旧姓藤村）美樹さん（55）ら生前親交のあった多数の関係者やファンが訪れ、田中さんの早過ぎる死を悼んだ。
　弔辞を読んだ尾身さんは、田中さんの遺影に「私たちは永遠にキャンディーズだからね。また3人で歌いましょう」と呼び掛けた。伊藤さんも「素晴らしい青春時代を過ごすことができました。いつかまた会える時まで、もう少し待っていてね」と、時折声を震わせながら語り掛けた。
　最後に喪主で夫の小達一雄さんが、3月29日に病床で録音したという田中さんの最後のメッセージを公開。田中さんは、今回の東日本大震災の被害者を気遣いながら「私も一生懸命病気と闘ってきましたが、もしかすると負けてしまうかもしれません。でも、そのときは必ず天国で被災された方のお役に立ちたいと思います」と語り、弔問客の涙を誘った。　

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　大阪府の橋下徹知事が代表を務める地域政党「大阪維新の会」（維新）公認の新人で大阪府の吹田市長選に初当選した井上哲也氏（５４）が２５日、吹田市内の事務所で産経新聞の取材に応じた。

　井上氏はこの日、ＪＲ吹田駅前に立ち、通勤客らにあいさつ。その後、事務所に戻り、当選を祝って訪れた支援者らを出迎えた。

　井上氏は「選挙に勝たせていただき、感謝の気持ちと、『政治を変えないといかん』という市民の期待、責任の重さを実感する」と当選の感想を述べた。

　選挙戦で訴えた市の財政再建については「市民生活に関係のない支出面の無駄を切りつめ、収入に合わせた支出を組んでいく。府下の自治体で、最も高い職員の給料は改める」と述べ、公約としていた財政改革、公務員改革に本格的に取り組む決意を強調した。

　ほぼオール野党となる市議会については「私の政策について、白紙から説明をして賛否を判断していただきたい」と粘り強く説得していく考えを示した。

　また、大阪都構想では「基礎自治体の長として協力するが、吹田市を吹田区とする必要はない」と述べた。

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　枝野幸男官房長官は25日午前の記者会見で、東日本大震災の復興対策を実行する組織として菅直人首相が創設を表明した「復興実施本部」について、「現地の状況を踏まえ、必要なタイミングで組織を立ち上げなければいけない。連休明けを待たない段階で一定の方向性を示さないといけない」と述べ、野党参加の有無など大枠を5月の大型連休中に固める方針を示した。
　仙谷由人官房副長官が復興財源として所得増税を挙げたことに関しては、「どういう復興をするかという絵姿がない中、財源についての議論を前に進めるべきではない。（所得増税論は）そうした中でのさまざまな提言の一つだ」と述べ、財源論議は具体的な復興計画が固まった後に先送りする考えを強調した。　

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